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東日本大震災以降、高騰し続けてきたマンション価格に、ここのところ異変が起きている。一部で価格に歯止めが起き始めてきたのだ。

2015年9月首都圏の新築マンションの供給戸数は2430万戸と対前年比約27%減少、前月8月比もでも下回った(例年8月は供給が少なくなるのにも関わらず)。更に10月は6.5%減の2921戸と2か月連続で減少した。(株式会社不動産経済研究所調べ)

供給戸数の減少は価格の先行き不透明感を反映しているもので各デベロッパーが供給の様子をうかがいながら供給調整を行っているとも読み取れる。 またマンションの売れ行きの好不調のバロメーターである初月契約率は9月約66%、10月68.8%と、好調の目安となる70%を下回っている。

ここに横浜分譲マンションの建物傾き問題が重なる。施工会社の現場責任者の問題だけではなくなるなど、更なる問題発覚の恐れがあり、マンションの販売動向に悪影響が出ることは避けられない。

これまでの都市部の不動産価格の上昇、特にマンション価格の高騰には大きく4つの要因があったと考えられる。これら要因一つ一つ読み解きながら今後のマンション価格の動向を考えてみたい。


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不動産価格、上昇していた4つの要因

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高橋正典
業界実績20年で1万人もの購入希望者と関わる等、最も不動産売買市場を熟知する不動産コンサルタント。また、自らも不動産会社(株)バイヤーズスタイルを経営、携わった売買契は約2000件にも及ぶ。NPO法人住宅再生推進機構 専務理事、一般社団法人相続支援士協会理事。著書に「プロだけが知っている!中古住宅の選び方・買い方」朝日新聞出版ほか多数。ブログ